JaM Japan Marketing LLC、日米間のビジネスのFacilitator

2月1日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「ソーシャルマーケティングのキーワードは社会貢献」というタイトルで、ハイチ地震救済で、携帯電話のテキストメッセージやTwitter、Facebookといったソーシャルメディアがいかに情報共有およびチャリティ活動に貢献したかという点をまとめています。さらに、23年間出稿してきたスーパーボウルの広告を取りやめて、年間2000万ドル（20億円。1ドル＝100円換算）を一般ユーザを巻き込んだ社会貢献キャンペーン「Pepsi Refresh Program」に使うと宣言したペプシコの新しいマーケティング戦略を分析しています。以下はコラムの1部分ですが、ぜひ全文はサイトでご覧ください。

2月1日ソーシャルマーケティングのキーワードは「社会貢献」

ソーシャルメディアが情報のハブとなりハイチ救済の巨大なWOMを創出

 米国のソーシャルメディア関連の調査会社シスモスによれば、1月12日から14日の3日間で「Haiti」（ハイチ）あるいは「Red Cross」（赤十字）というキーワードを含むTweet（Twitterに投稿すること）は230万件に上り、そのうちの59％がRetweet（投稿をTwitterに転載すること）であったと分析しています。 米国では、ケータイで指定のメールアドレスに「HAITI to 90999」のテキストメッセージを送ることで、10ドル（1000円）を赤十字に寄付でき、その金額は個人の電話料金に加算されて請求されます。Tweetの中には、赤十字にケータイ経由で寄付するための「90999」を含んだTweetが18万9024件あり、いかに多くの人たちがTwitterを使って（寄付を呼びかける）「WOM」（Word of Mouth：クチコミ）をしていたかを示しています。また、 1月15日の米ニールセンのブログに関するポータルサイト「BlogPulse.com」のデータでは、ハイチ大地震に関するブログへの投稿は全体の3％を占めたという結果が出ています。

全文はコラムでご覧ください。

2月24日雑誌『宣伝会議』の主催による「ソーシャルメディアマーケティングセミナー（特別1日集中セミナー）に、講師として招かれました。午後13時から18時15分までのセミナーは、私以外に以下の3人の方を含めて合計4名の講師による集中セミナーです。

• 伊藤 直樹氏: ワイデンアンドケネディ　エグゼクティブクリエイティブディレクター
• 池田 紀行氏: 株式会社トライバルメディアハウス　代表取締役社長
• 大柴ひさみ：JaM Japan Marketing LLC, Managing Member
• 千歳 敬雄氏: デル株式会社　コンシューママーケティング　マーケティングコミュニケーションマネージャー

内容は、「企業がいかにソーシャルメディアと向き合いマーケティングに活かすべきか、広告会社はいかにしてプランニングに取り入れるべきかを、国内外の最新成功事例から学ぶ」ということで、以下の流れで講義が行われます。
Step 1: 米国最新成功事例から探る、日本企業が導入・活用する際のポイント
Step 2: 成功したマーケティング担当者が語る、ソーシャルメディア活用の際の苦労と挑戦
Step 3: ソーシャルメディアで支持され、良いレピュテーションが広まるコンテンツクリエイティブ

受講対象者：企業の宣伝部、広報部、マーケティング部などこれからソーシャルメディアの活用を検討している方もしくはその担当者。広告会社の営業やプランナーなどソーシャルメディアを活用した提案を求められる方
受講料：29800円
定員：60名になり次第締め切り
会場：313南青山ビル

今、参加者を募集中です。詳細はサイトで、さらに資料請求される方はこのページからお申し込みください。

新年明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。

1月12日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「ソーシャルメディアの行く年、来る年」というタイトルで、昨年人々のコミュニケーションの仕方を変えたソーシャルメディアをまとめています。12月8日、DellはTwitterのみで過去2年半で650万ドル（6億5000万円、1ドル=100円）の売り上げをあげたと発表して、大いに話題となりました。まさに、昨年はソーシャルメディアのビジネス・マーケティング利用が確立された年といえます。今年もトレンドとしては、ソーシャルメディアの重要度が高まることは間違いありません。以下はコラムの冒頭部分ですが、是非全文はサイトでご覧ください。

1月12日「ソーシャルメディアの行く年、来る年」

Facebookの”人口”は中国とインドについで世界第3位

2009年をシンプルに表現すると「ソーシャルネットワーキングがメインストリームとなった年」と言えます。米国におけるソーシャルメディアの果たした役割は、社会的には「人々のコミュニケーションのあり方を変えた」、政治的には「オバマ政権の誕生やイラン大統領選挙などに見られるコミュニケーションの民主化をもたらした」、経済的には「企業が直接的にリアルタイムで消費者とコミュニケーションできるプラットフォームを提供した」ことです。また、全世界に3億5000万人以上のアクティブユーザーをもつSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の「Facebook」を国の人口規模に例えると、中国、インドについで、世界第3位にランクされます。2009年12月7日の時点で、米国のアクティブユーザーも1億人を超えており、米オンライン計測会社のヒットワイズの調査「トップ10ソーシャルネットワークサイト＆フォーラムサイト」が示すように、Facebookは「MySpace」を完全に抜いて、50％近い米国人たちの「オンラインの目的地＆ユーティリティ」として機能しています。続きはコラムで。

12月7日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「企業はどこまでソーシャルメディア戦略にコミットメントできるか?」というタイトルで、米国のホリディ商戦で大いに活用されているソーシャルメディアの使い方を、企業と消費者の両方から分析しています。11月11日発表された米国成人1万人を対象にした調査「Deloitte’s 24th Annual Holiday Survey」によれば、5人に1人近く（17％）は、今年のホリデーショッピングはソーシャルメディアを使うと回答しています。ソーシャルメディアの使い方と理由は、以下のようなものが挙がっています。
・60％：クーポン、セールの情報を探すため
・53％：クリスマスギフトのアイディアを探すため
・52％：家族や友人が欲しがっているギフト製品（米国では欲しいギフトをサイトに登録したり、ソーシャルメディアでチャットしたりしている）をチェックするため

こうした消費者のニーズを受け止めるように企業側も積極的にソーシャルメディアを活用しています。以下はコラムの冒頭部分ですが、是非全文はサイトでご覧ください。

12月7日「企業はどこまでソーシャルメディア戦略にコミットメントできるか?」

2009年を代表する言葉「Unfriend」

「New Oxford American Dictionary」は2009年11月16日、今年を代表する言葉として「Unfriend」（SNSの友人リストから外すこと）を選びました（http://blog.oup.com/2009/11/unfriend/）。この言葉は、1月に米バーガーキングが実施した「SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の『Facebook』向けに提供したアプリケーションを使って、友人の中から10人を選んでUnfriendしたら、ハンバーガーが無料になるクーポンをもらえる」という「Whopper Sacrifice」キャンペーンで初めて使用された言葉です。友人リストから外されることは当事者にも通知されるので、多くのユーザーから抗議の声が上がり、Facebookからもプライバシー問題から、バーガーキングに対してキャンペーンの中止の要請が出されました。

この刺激的な言葉は、多くのバズ（クチコミ）やメディアによる報道を巻き起こし、「TechCrunch」によれば、キャンペーンは開始からわずか10日間で中止となりました。キャンペーンに参加して、アプリケーションを使用した8万2771人のユーザーは、合計23万3906人のフレンドを友人リストから外しました。この言葉は、「SNS上には、Unfriendしたくなるほど、コントロールできない友人が多く存在し、彼らへの対応に苦慮するユーザーの姿」が象徴されており、多くの消費者はすでにSNSを生活の中で当たり前のように活用しているという実態が垣間見られます。また、イギリスの英語辞書の「Collins English Dictionary」は7月6日、次回の辞書の改訂時には「Twitter」という言葉を入れると発表しており、消費者生活におけるソーシャルメディアの重要性はますます高まっていることを実感します。 続きはコラムで。

11月4日、シリコンバレーで開催されたFujitsu Laboratories of America 主催のフォーラム「Fujitsu North America Technology Forum 2009」に関するブログをエントリしました。以下は、ブログの冒頭ですが、「Innovation for Sustainability」をテーマとしたフォーラムは、私のような非テクノロジー系の人間も、ぴんと来る内容で、私が関心を持った「Human-Centric Computing（人間中心のコンピューティング）」から発想した技術や製品は印象的でした。ぜひ、全文はブログでご覧ください。

11月5日のブログ：「Fujitsu North America Technology Forum 2009」に行ってきました。

昨日は、シリコンバレーのSunnyvaleにあるFujitsu Laboratories of America（FLA: 富士通アメリカの研究所）主催のテクノロジーのフォーラム「Fujitsu North America Technology Forum 2009」に参加してきました。朝の9時から夜の8時過ぎまで、シリコンバレーのネットワークを兼ねた濃厚なフォーラムで、アジェンダはPDFで見られますが、新たなテクノロジーの可能性に、久しぶりに大いに刺激を受けてきました。

毎年開催されているこのFLAのフォーラムは、ホテルとか特別な会場を使わずに、「Open House」形式で、自社の社屋の会議室やカフェテリアを利用して、外部のさまざまなお客さん（VC、アカデミック、技術者、マーケター（私たちみたいなNot technologyの人も含む）を招いて、リラックスしたオープンな雰囲気が特徴です。今年のテーマは、「Innovation for Sustainability」。冒頭のPresidentの松本均さんのご挨拶でも、以下の3つの「P」がボトムラインとして非常に重要で、ビジネスは「よりクリーン、よりグリーン、より無駄のない」ものであるべきだと説明されていました。

• Planet (Environment)
• People (Social)
• Profit (Economic)

私が気に入ったキーワードは、「Our health is our wealth」で、これには大いに納得しました。

続きは、ブログで。

11月2日に公開された日経BPのNetMarketing Onlineのコラム「米国ネットマーケティング茶話」のご紹介します。今回のタイトルは、「広告のプラットフォームとしてのFacebookを分析する」で、米国のインターネットユーザのページビューの25%を占めるFacebookの凄さをまとめました。最近の米国のマーケティングのキーワードは、広告主が直接ユーザとコミュニケートして管理するプラットフォーム「Owned Platfoms」あるいは「Private-Label Media」という考え方が注目を集めています。これに最適な場として、企業はFacebookを活用しています。Facebookの新しいサンプル製品のためのエンゲージメント広告やニールスセンとの提携による新たな広告効果を測る「Nielsen BrandLift」など、最新情報を入れて、詳しく分析しています。以下は、冒頭部分ですが、ぜひ全文をご覧ください。

11月2日「広告のプラットフォームとしてのFacebookを分析する」

「MySpace」の戦略変更によって終止符を打たれたSNS戦争の勝者は「Facebook」

　米国サンフランシスコで2009年10月20日から22日にかけて開催された「Web2.0 Summit」で、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の「Facebook」で収益の最高責任者を務め、半年前に同じSNS「MySpace」のCEOとなったオーウェン・バン・ナッタ氏は、「FacebookはMySpaceの競合ではない。MySpaceは、音楽を中心としたWebコンテンツのポータルと目指す」という戦略の大幅変更を示唆する発言をしています。これは、事実上SNS市場におけるFacebookとの首位争いに敗れたMySpaceの敗北宣言と言えるものです。

　米オンライン調査会社のヒットワイズによれば、以下の表が示すように、Facebookは9月に米国SNSのトラフィックの58％以上を占めて堂々のトップを確保しており、かつて66％以上のシェアがあったMySpaceは30％まで落ちこんでいます（表1）。

続きは、コラムで。

ちょっと遅いご紹介で申し訳ありませんが、毎月レギュラーで書いている日経BPのNetMarketing Onlineのコラム「米国ネットマーケティング茶話」のご紹介します。10月5日に公開されたコラムでは、「Twitterブームのリアリティチェック3：マーケティング戦略の必須媒体となったソーシャルメディア」というタイトルで、ますます重要度が増すソーシャルメディアの役割を分析しています。Twitterユーザの広告への受容度の高さ、Twitterユーザと非Twitterの行動比較、T.G.I Friday’sのFacebookの100万人ファン獲得プロモーションなど最新のデータと事例を活用してまとめています。以下は、冒頭部分ですが、ぜひ全文をご覧ください。

10月5日「Twitterブームのリアリティチェック3：マーケティング戦略の必須媒体となったソーシャルメディア」

100億ドルの評価を得たTwitterは、1億ドルの投資を獲得
　マーケティングとITの専門イベント「ad:tech Tokyo」のパネリストとして出席するために2009年9月に来日しましたが、前回の日本出張の時と同様に多くの方からソーシャルメディア、特にマイクロブログサービス「Twitter」やSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「Facebook」の米国企業のマーケティング活用に関する質問を受けました。

　米国に戻り、最新のデータで企業のソーシャルメディア活用の状況を確認している中、9月24日に、米ツイッターは評価額100億ドル（1兆円）をもとに、7社から1億ドル（100億円：1円＝100円で換算）の投資を受けるというニュースが飛び込んできました。米ウォール・ストリート・ジャーナルの記事によれば、Twitterの価値は、Facebookの評価額1500億ドル（15兆円）を基に算出されたようです。

　Facebookはすでに3億人のユーザーを持っており、Twitterは2009年末までに2500万人のユーザーを持つと推定されています。Twitterは明確なビジネスモデルがまだ確定されていない中で、こうした巨額な評価額が査定されており、まさにカリフォルニアのゴールドラッシュを夢見る「Forty-niners（フォーティナイナーズ：1849年ゴールドラッシュに群がった人々を指す言葉」さながらの動きに、インターネットビジネスの速さ、すごさ、そして恐ろしさを痛感します。
続きは、コラムで。

9月11日（金）に開催された「JaM Media Session in Tokyo」は、参加者の鋭い質問やご意見で今回も価値のあるセッションとなりました。 
 参加者のお土産として58枚のスライドを用意して、かなり早口で、ヴィデオとデータを駆使して、一気に1時間半のプレゼンテーションを行いました。今回もTwitterでライブの「つぶやき」がオンラインで交わされました。タグは前回と同様の「#JMS」でした。ご興味のある方は、ぜひこのタグで検索して、当日の会話をお楽しみください。

セミナーの冒頭、「消費者が非常に広告代理店とメディアに対して懐疑心と不信感を持ち、世界金融危機が起きた責任の一部を広告代理店やメディアが担っていると思っている」というデータからはいり、広告・マーケティング業界の方が多かったので、みなさん少し驚いたようでした。FacebookやTwitterの最新データや事例を駆使して、一消費者、あるいはユーザとしての私が痛感するソーシャルメディアの位置づけや意味を説明し、マーケターとして、「このエコシステムの信頼を裏切るような活動をすべきではない」ということを語りました。

参加していただいた方には、貴重なご意見をいただき、ありがとうございました。この場を借りて、心からお礼申し上げます。JaM Media Sessionの良さは、「Involve（＝参加）」する良さでもあります。好奇心と柔らかな心を持っている方は、ぜひ今後もドンドン参加してください。

以下は、セッションの最後のスライドで、私が思うソーシャルメディアを表現する言葉です。

ソーシャルメディア：

「人間の感情や思考の交換・共有によって動き出す新しいメディア」

ちょっと遅れた報告ですが、9月3日「ad:tech tokyo」が成功裏に終了しました。日本で初めて開催された「ad:tech」は、事前登録は3000名を超えて、9月2日と3日の2日間は、日本の広告業界はスローダウンしたと言われるくらい、業界や企業のマーケティング関係者が集う、一大イベントとなりました。日本側のスタッフはすべてボランティアということで、英語対応も含めて、コンファレンスは大変な努力の賜物でした。改めてお礼申し上げます。

私は、D2Cの藤田明久社長がモデレートするパネル「Adding Mobile to the Mix」に参加しましたが、一時間弱のパネルディスカッションは時間管理が難しく、藤田さん苦労されていました。私は、同じステージに上がった日本コカコーラのインターラクティブマーケティングの統括部長の江端浩人さんとウォールストリートジャーナルのデジタルネットワーク社のアジアのジェネラルマネージャーのOlivier Legrandに迷惑がかからないように、なるべく短めに話しました。あとで聞いた話ですが、モバイルのパネルセッションで「オバマキャンペーン」の話を聞くとは思わなかったという「Tweet」も出ていたらしく、ちょっと異質なパネリストだったようです。当日使用されたPPTは、サイトにアップロードされるようですので、関心のある方はぜひご覧ください。

パネルの終わった後、私の発言、「お母さんに薦められる製品や広告を作ることがポイント」が非常に印象的だったと、オーディエンスの方に言われました。「マーケティングされることを嫌がる消費者」とエンゲージするためには、このチェックポイントは非常に重要です。ギミックに走りがちなマーケティング業界ですが、「Peer to Peer（仲間と仲間）」の信頼をベースにした現在のコミュニケーションにおいて、「自分の母親に話しても恥ずかしくないマーケティングをすること」が、成功の秘訣なのかもしれません。

昨日、日本に入りました。成田空港に入ったとたんに、急激に体温が高くなったのを実感して、リムジンバスに乗るために、外に一歩足を踏み出した瞬間、汗が噴出してきました。さすがに、日本の夏です、思わず扇子とタオルハンカチを使い始めました。がんばります。

今日は、9月11日に開催する、第4回「JaM Media Session in Tokyo」のご案内です。

米国に住んでいて実感するのは、「Twitterの台頭」が象徴するように、ますますソーシャルメディアが、消費者の生活に浸透し、消費者のメディア消費行動やオンラインライフが確実に変化しているという点です。「コンテンツの創出者、ディストリュビュータ、批評家、観察者、またマーケターになる消費者」は、「企業からマーケティングされることを嫌がる消費者」でもあります。今回のセッションでは、リスクテイキングを承知の上で、さまざまな試行錯誤を繰りかえす米国のマーケティング事情をお話ししたいと思います。

定員は40名ですが、前回も参加者の方の活発な発言で盛り上がり、非常にインタラクティブなコミュニケーションが生まれました。ぜひ、皆さまのご参加をお待ちしています。

●セミナー開催概要
JaM Japan Marketing主催セミナー「第4回JaM Media Session in Tokyo」ソーシャルメディアによって変わり行く消費者のオンラインライフ：「Twitterの台頭」が象徴するソーシャルメディアの影響とコミュニケーションの変化に、マーケターはどのような対応をすべきなのか？

日時: 2009年9月11日（金）、18：30開場、19:00開演～20：30終了予定

会場: 株式会社　東急エージェンシー　本社 2階　大会議室
地図

定員: 40名
（応募者多数の場合は抽選と致します。当選のご連絡のみとさせて頂きます。）
受講料: 5000円
（当日領収書を用意していますので、お支払いの時にお渡しします）

献本：参加者には『YouTube時代の大統領選挙ー米国在住マーケターが見た、700日のオバマキャンペーン・ドキュメント』を差し上げます。

申込締切：9月8日(火)
お申込方法：次の参加申込フォームからお申込ください。

お申込　→　http://bit.ly/15fY2h