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今日は、9/10「Mixi Meetup 2010」のパネルのモデレータとして日本に行くことが決まったお知らせです。

今週、ミクシーの笠原社長から「9/10のMixi Meetup 2010でソーシャルメディアに関するパネルディスカッションをやるので、モデレータをお願いします」という依頼のメールがあり、味深いパネリストのパネルなので、急遽日本行きを決めました（短期間滞在のとんぼ帰り）。会場は、ザ･プリンスパークタワー東京で、下記はそのパネルの内容です。

Mixi Meetup 2010 パネルAテーマ「ソーシャル X マーケティング」：「ソーシャル」の本格的な到来によってマーケティングがどう変わっていくのか?　ソーシャルマーケティングの真髄は何か、なにがそんなにすごいのか、未来はどうなのか?　日本のソーシャルマーケティングの四天王を迎え、徹底討論します。

パネリスト：

• 江端浩人さん：日本コカコーラ（株）、インターラクティブマーケティング統括部長
• 佐々木俊尚さん：ITジャーナリスト
• 長澤秀行さん：（株）サイバーコミュニケーションズ代表取締役社長（CEO）
• 横山隆治さん：（株）ADKインタラクティブ代表取締役社長

モデレーター：大柴ひさみ JaM Japan Marketing LLC 創設者/パートナー

パネリストは「四天王」と呼ばれる錚々たる方なので、どこまで皆さんの意見がうまく絡み合えるように、ナビゲーションできるかは、ステージに上がらないと何とも言えません。でも、私なりの工夫で面白いディスカッションになるように、モデレートしていきたいと思います。すでに3000人以上の申し込みで、抽選状態のようですが、「おみくじ」が当たるかもという感覚で、応募されることをお薦めします（笑）。当たれば「大吉」まちがいなしです。

7月13日（火）品川プリンスホテルにて開催される「日経Net Marketing Forum + MMC 2010」での講演のお知らせです。

昨年も講演させていただきましたフォーラムの今回の大きなテーマは、「マーケティング大転換!～主役は企業から個人へ～」。私は特別セミナー『デジタルネイティブ世代をつかまえる「つながりマーケティング」4つの新潮』で、講演者の1人として登壇します。13：30から17：30の特別セミナーは、オグルヴィ・アンド・メイザー・ジャパンのケント・ワータイム社長、アドモブのジョン・ラーゲリン社長、サイバーエージェントの武石幸之助ゼネラルマネージャーと私の4人が講演者です。以下が詳細です。

16：30～17：30大柴ひさみの講演「Facebookが拓くマーケティングの新境地－米国ソーシャルメディア活用最前線」

講演内容：全世界に4億人以上のアクティブユーザーを抱え、その50％はいつもログオンしているという世界最大の SNS「Facebook」。活発な利用から生まれるユーザー間の情報共有の強さとスピードは、企業のマーケティング活動の大きな味方にもなり得ます。米国の先進企業はFacebookなどのソーシャルメディアをどのように活用し、ユーザーとのエンゲージメントを築いているのでしょうか。最新事例をベースに、企業とソーシャルメディアとの上手な付き合い方のポイントを解説します。

興味深いセミナーとなりますので、是非お申し込みください。

3日間のad:tech sf も無事に終了。すでに期間中からTweetsはしていますが（ハッシュタグ#atsjで検索できます）、写真はまだ見ていない方もいると思いますので、アップロードします。

このセッションは米国の先を行く、日本のモバイルマーケティングの事例を紹介するもので、私が冒頭に以下の寿司を例にとって日米の文化的な違いを説明しました。料理セッションのように見えますが（笑）、緊張を解くために、アイスブレイクとしてみんなの気分を和らげました。その後、真打の日本コカコーラの江端さんとD2Cの藤田社長がプレゼンしました。ブログに詳細をあげていますので、ぜひご覧ください。

サンフランシスコで4/19-4/21の3日間開催される「ad:tech sf」のお知らせです。昨年の「ad:tech tokyo」に引き続いて、パネルとして20日の「Future Technology: Advanced mobile marketing insight from Japan」のセッションでステージに上がります。プレゼンターは、D2Cの藤田社長とコラコーラのデジタルマーケティングのディレクターの江端さんで、パネルのリーダーは、dmg world mediaのSVPマーケティングのSusan MacDermidです。 内容は日本の先進的なモバイルマーケティングの事例を紹介して、米国市場に活用してもらおうというもので、詳細に関して、ブログをエントリしましたので、ぜひご覧ください。私のセッションでの役回りは日米の普通の人たちの気持ちがわかる人間として、日本のケータイ事例に口を挟ませてもらいます。 日本から多くの人たちがad:tech sfを見るために、いらっしゃるようで、日本語用のTwitterのハッシュタグ「#atsj」も用意されていますので、みなさんもぜひTwitterからライブで参加してください。

2月1日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「ソーシャルマーケティングのキーワードは社会貢献」というタイトルで、ハイチ地震救済で、携帯電話のテキストメッセージやTwitter、Facebookといったソーシャルメディアがいかに情報共有およびチャリティ活動に貢献したかという点をまとめています。さらに、23年間出稿してきたスーパーボウルの広告を取りやめて、年間2000万ドル（20億円。1ドル＝100円換算）を一般ユーザを巻き込んだ社会貢献キャンペーン「Pepsi Refresh Program」に使うと宣言したペプシコの新しいマーケティング戦略を分析しています。以下はコラムの1部分ですが、ぜひ全文はサイトでご覧ください。

2月1日ソーシャルマーケティングのキーワードは「社会貢献」

ソーシャルメディアが情報のハブとなりハイチ救済の巨大なWOMを創出

 米国のソーシャルメディア関連の調査会社シスモスによれば、1月12日から14日の3日間で「Haiti」（ハイチ）あるいは「Red Cross」（赤十字）というキーワードを含むTweet（Twitterに投稿すること）は230万件に上り、そのうちの59％がRetweet（投稿をTwitterに転載すること）であったと分析しています。 米国では、ケータイで指定のメールアドレスに「HAITI to 90999」のテキストメッセージを送ることで、10ドル（1000円）を赤十字に寄付でき、その金額は個人の電話料金に加算されて請求されます。Tweetの中には、赤十字にケータイ経由で寄付するための「90999」を含んだTweetが18万9024件あり、いかに多くの人たちがTwitterを使って（寄付を呼びかける）「WOM」（Word of Mouth：クチコミ）をしていたかを示しています。また、 1月15日の米ニールセンのブログに関するポータルサイト「BlogPulse.com」のデータでは、ハイチ大地震に関するブログへの投稿は全体の3％を占めたという結果が出ています。

全文はコラムでご覧ください。

2月24日雑誌『宣伝会議』の主催による「ソーシャルメディアマーケティングセミナー（特別1日集中セミナー）に、講師として招かれました。午後13時から18時15分までのセミナーは、私以外に以下の3人の方を含めて合計4名の講師による集中セミナーです。

• 伊藤 直樹氏: ワイデンアンドケネディ　エグゼクティブクリエイティブディレクター
• 池田 紀行氏: 株式会社トライバルメディアハウス　代表取締役社長
• 大柴ひさみ：JaM Japan Marketing LLC, Managing Member
• 千歳 敬雄氏: デル株式会社　コンシューママーケティング　マーケティングコミュニケーションマネージャー

内容は、「企業がいかにソーシャルメディアと向き合いマーケティングに活かすべきか、広告会社はいかにしてプランニングに取り入れるべきかを、国内外の最新成功事例から学ぶ」ということで、以下の流れで講義が行われます。
Step 1: 米国最新成功事例から探る、日本企業が導入・活用する際のポイント
Step 2: 成功したマーケティング担当者が語る、ソーシャルメディア活用の際の苦労と挑戦
Step 3: ソーシャルメディアで支持され、良いレピュテーションが広まるコンテンツクリエイティブ

受講対象者：企業の宣伝部、広報部、マーケティング部などこれからソーシャルメディアの活用を検討している方もしくはその担当者。広告会社の営業やプランナーなどソーシャルメディアを活用した提案を求められる方
受講料：29800円
定員：60名になり次第締め切り
会場：313南青山ビル

今、参加者を募集中です。詳細はサイトで、さらに資料請求される方はこのページからお申し込みください。

新年明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。

1月12日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「ソーシャルメディアの行く年、来る年」というタイトルで、昨年人々のコミュニケーションの仕方を変えたソーシャルメディアをまとめています。12月8日、DellはTwitterのみで過去2年半で650万ドル（6億5000万円、1ドル=100円）の売り上げをあげたと発表して、大いに話題となりました。まさに、昨年はソーシャルメディアのビジネス・マーケティング利用が確立された年といえます。今年もトレンドとしては、ソーシャルメディアの重要度が高まることは間違いありません。以下はコラムの冒頭部分ですが、是非全文はサイトでご覧ください。

1月12日「ソーシャルメディアの行く年、来る年」

Facebookの”人口”は中国とインドについで世界第3位

2009年をシンプルに表現すると「ソーシャルネットワーキングがメインストリームとなった年」と言えます。米国におけるソーシャルメディアの果たした役割は、社会的には「人々のコミュニケーションのあり方を変えた」、政治的には「オバマ政権の誕生やイラン大統領選挙などに見られるコミュニケーションの民主化をもたらした」、経済的には「企業が直接的にリアルタイムで消費者とコミュニケーションできるプラットフォームを提供した」ことです。また、全世界に3億5000万人以上のアクティブユーザーをもつSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の「Facebook」を国の人口規模に例えると、中国、インドについで、世界第3位にランクされます。2009年12月7日の時点で、米国のアクティブユーザーも1億人を超えており、米オンライン計測会社のヒットワイズの調査「トップ10ソーシャルネットワークサイト＆フォーラムサイト」が示すように、Facebookは「MySpace」を完全に抜いて、50％近い米国人たちの「オンラインの目的地＆ユーティリティ」として機能しています。続きはコラムで。

12月7日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「企業はどこまでソーシャルメディア戦略にコミットメントできるか?」というタイトルで、米国のホリディ商戦で大いに活用されているソーシャルメディアの使い方を、企業と消費者の両方から分析しています。11月11日発表された米国成人1万人を対象にした調査「Deloitte’s 24th Annual Holiday Survey」によれば、5人に1人近く（17％）は、今年のホリデーショッピングはソーシャルメディアを使うと回答しています。ソーシャルメディアの使い方と理由は、以下のようなものが挙がっています。
・60％：クーポン、セールの情報を探すため
・53％：クリスマスギフトのアイディアを探すため
・52％：家族や友人が欲しがっているギフト製品（米国では欲しいギフトをサイトに登録したり、ソーシャルメディアでチャットしたりしている）をチェックするため

こうした消費者のニーズを受け止めるように企業側も積極的にソーシャルメディアを活用しています。以下はコラムの冒頭部分ですが、是非全文はサイトでご覧ください。

12月7日「企業はどこまでソーシャルメディア戦略にコミットメントできるか?」

2009年を代表する言葉「Unfriend」

「New Oxford American Dictionary」は2009年11月16日、今年を代表する言葉として「Unfriend」（SNSの友人リストから外すこと）を選びました（http://blog.oup.com/2009/11/unfriend/）。この言葉は、1月に米バーガーキングが実施した「SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の『Facebook』向けに提供したアプリケーションを使って、友人の中から10人を選んでUnfriendしたら、ハンバーガーが無料になるクーポンをもらえる」という「Whopper Sacrifice」キャンペーンで初めて使用された言葉です。友人リストから外されることは当事者にも通知されるので、多くのユーザーから抗議の声が上がり、Facebookからもプライバシー問題から、バーガーキングに対してキャンペーンの中止の要請が出されました。

この刺激的な言葉は、多くのバズ（クチコミ）やメディアによる報道を巻き起こし、「TechCrunch」によれば、キャンペーンは開始からわずか10日間で中止となりました。キャンペーンに参加して、アプリケーションを使用した8万2771人のユーザーは、合計23万3906人のフレンドを友人リストから外しました。この言葉は、「SNS上には、Unfriendしたくなるほど、コントロールできない友人が多く存在し、彼らへの対応に苦慮するユーザーの姿」が象徴されており、多くの消費者はすでにSNSを生活の中で当たり前のように活用しているという実態が垣間見られます。また、イギリスの英語辞書の「Collins English Dictionary」は7月6日、次回の辞書の改訂時には「Twitter」という言葉を入れると発表しており、消費者生活におけるソーシャルメディアの重要性はますます高まっていることを実感します。 続きはコラムで。

11月4日、シリコンバレーで開催されたFujitsu Laboratories of America 主催のフォーラム「Fujitsu North America Technology Forum 2009」に関するブログをエントリしました。以下は、ブログの冒頭ですが、「Innovation for Sustainability」をテーマとしたフォーラムは、私のような非テクノロジー系の人間も、ぴんと来る内容で、私が関心を持った「Human-Centric Computing（人間中心のコンピューティング）」から発想した技術や製品は印象的でした。ぜひ、全文はブログでご覧ください。

11月5日のブログ：「Fujitsu North America Technology Forum 2009」に行ってきました。

昨日は、シリコンバレーのSunnyvaleにあるFujitsu Laboratories of America（FLA: 富士通アメリカの研究所）主催のテクノロジーのフォーラム「Fujitsu North America Technology Forum 2009」に参加してきました。朝の9時から夜の8時過ぎまで、シリコンバレーのネットワークを兼ねた濃厚なフォーラムで、アジェンダはPDFで見られますが、新たなテクノロジーの可能性に、久しぶりに大いに刺激を受けてきました。

毎年開催されているこのFLAのフォーラムは、ホテルとか特別な会場を使わずに、「Open House」形式で、自社の社屋の会議室やカフェテリアを利用して、外部のさまざまなお客さん（VC、アカデミック、技術者、マーケター（私たちみたいなNot technologyの人も含む）を招いて、リラックスしたオープンな雰囲気が特徴です。今年のテーマは、「Innovation for Sustainability」。冒頭のPresidentの松本均さんのご挨拶でも、以下の3つの「P」がボトムラインとして非常に重要で、ビジネスは「よりクリーン、よりグリーン、より無駄のない」ものであるべきだと説明されていました。

• Planet (Environment)
• People (Social)
• Profit (Economic)

私が気に入ったキーワードは、「Our health is our wealth」で、これには大いに納得しました。

続きは、ブログで。

11月2日に公開された日経BPのNetMarketing Onlineのコラム「米国ネットマーケティング茶話」のご紹介します。今回のタイトルは、「広告のプラットフォームとしてのFacebookを分析する」で、米国のインターネットユーザのページビューの25%を占めるFacebookの凄さをまとめました。最近の米国のマーケティングのキーワードは、広告主が直接ユーザとコミュニケートして管理するプラットフォーム「Owned Platfoms」あるいは「Private-Label Media」という考え方が注目を集めています。これに最適な場として、企業はFacebookを活用しています。Facebookの新しいサンプル製品のためのエンゲージメント広告やニールスセンとの提携による新たな広告効果を測る「Nielsen BrandLift」など、最新情報を入れて、詳しく分析しています。以下は、冒頭部分ですが、ぜひ全文をご覧ください。

11月2日「広告のプラットフォームとしてのFacebookを分析する」

「MySpace」の戦略変更によって終止符を打たれたSNS戦争の勝者は「Facebook」

　米国サンフランシスコで2009年10月20日から22日にかけて開催された「Web2.0 Summit」で、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の「Facebook」で収益の最高責任者を務め、半年前に同じSNS「MySpace」のCEOとなったオーウェン・バン・ナッタ氏は、「FacebookはMySpaceの競合ではない。MySpaceは、音楽を中心としたWebコンテンツのポータルと目指す」という戦略の大幅変更を示唆する発言をしています。これは、事実上SNS市場におけるFacebookとの首位争いに敗れたMySpaceの敗北宣言と言えるものです。

　米オンライン調査会社のヒットワイズによれば、以下の表が示すように、Facebookは9月に米国SNSのトラフィックの58％以上を占めて堂々のトップを確保しており、かつて66％以上のシェアがあったMySpaceは30％まで落ちこんでいます（表1）。

続きは、コラムで。