「米国ネットマーケティング茶話」12月7日「企業はどこまでソーシャルメディア戦略にコミットメントできるか?」

12月7日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「企業はどこまでソーシャルメディア戦略にコミットメントできるか?」というタイトルで、米国のホリディ商戦で大いに活用されているソーシャルメディアの使い方を、企業と消費者の両方から分析しています。11月11日発表された米国成人1万人を対象にした調査「Deloitte’s 24th Annual Holiday Survey」によれば、5人に1人近く（17％）は、今年のホリデーショッピングはソーシャルメディアを使うと回答しています。ソーシャルメディアの使い方と理由は、以下のようなものが挙がっています。
・60％：クーポン、セールの情報を探すため
・53％：クリスマスギフトのアイディアを探すため
・52％：家族や友人が欲しがっているギフト製品（米国では欲しいギフトをサイトに登録したり、ソーシャルメディアでチャットしたりしている）をチェックするため

こうした消費者のニーズを受け止めるように企業側も積極的にソーシャルメディアを活用しています。以下はコラムの冒頭部分ですが、是非全文はサイトでご覧ください。

12月7日「企業はどこまでソーシャルメディア戦略にコミットメントできるか?」

2009年を代表する言葉「Unfriend」

「New Oxford American Dictionary」は2009年11月16日、今年を代表する言葉として「Unfriend」（SNSの友人リストから外すこと）を選びました（http://blog.oup.com/2009/11/unfriend/）。この言葉は、1月に米バーガーキングが実施した「SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の『Facebook』向けに提供したアプリケーションを使って、友人の中から10人を選んでUnfriendしたら、ハンバーガーが無料になるクーポンをもらえる」という「Whopper Sacrifice」キャンペーンで初めて使用された言葉です。友人リストから外されることは当事者にも通知されるので、多くのユーザーから抗議の声が上がり、Facebookからもプライバシー問題から、バーガーキングに対してキャンペーンの中止の要請が出されました。

この刺激的な言葉は、多くのバズ（クチコミ）やメディアによる報道を巻き起こし、「TechCrunch」によれば、キャンペーンは開始からわずか10日間で中止となりました。キャンペーンに参加して、アプリケーションを使用した8万2771人のユーザーは、合計23万3906人のフレンドを友人リストから外しました。この言葉は、「SNS上には、Unfriendしたくなるほど、コントロールできない友人が多く存在し、彼らへの対応に苦慮するユーザーの姿」が象徴されており、多くの消費者はすでにSNSを生活の中で当たり前のように活用しているという実態が垣間見られます。また、イギリスの英語辞書の「Collins English Dictionary」は7月6日、次回の辞書の改訂時には「Twitter」という言葉を入れると発表しており、消費者生活におけるソーシャルメディアの重要性はますます高まっていることを実感します。 続きはコラムで。